子宮頸がん検診だけでは不十分?HPVワクチン接種の必要性と最新情報【大阪】
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「子宮頸がん検診を受けているから、HPVワクチンは必要ないのでは?」と考える方は少なくありません。しかし、検診とワクチンは役割が異なり、どちらか一方で十分というわけではありません。本記事では、子宮頸がんを予防するために必要なHPVワクチンの効果や副作用、安全性、公費助成制度やキャッチアップ接種について最新情報をまとめて解説します。
子宮頸がんとHPVの関係
子宮頸がんは20代から発症が増え、30〜40代でピークを迎える女性にとって身近ながんのひとつです。

その主な原因は、性交渉を通じて感染するヒトパピローマウイルス(HPV)です。日本の女性の50〜80%が一生に一度は感染するとされ、そのうち高リスク型のHPV16型・18型は子宮頸がん全体の約70%に関与しています
感染自体は珍しくありませんが、持続感染した場合にがん化のリスクが高まります。そのため、感染する前にワクチンで予防することが重要です。
HPVワクチンの種類と効果
現在日本で使用されているHPVワクチンは以下の3種類です。
- 2価ワクチン(サーバリックス):16型・18型を予防
- 4価ワクチン(ガーダシル):16型・18型に加え、尖圭コンジローマの原因となる6型・11型も予防
- 9価ワクチン(シルガード9):上記に加え、31型・33型・45型・52型・58型もカバー
9価ワクチンは子宮頸がんの原因となるHPVの約90%を予防でき、世界的にも主流になりつつあります。
HPVワクチンの副作用と安全性

ワクチン接種に伴う副作用として、接種部位の腫れや痛み、発熱、倦怠感などが報告されていますが、多くは数日以内に自然に回復します。
まれにアナフィラキシーや失神といった重い副反応が生じることもありますが、医療現場で対応可能とされています。
かつて日本では接種後の体調不良が大きく報道され、接種率が大幅に下がりました。
しかし、国や学会の調査によりワクチンとの因果関係は明確ではないとされ、2022年からは再び積極的な接種勧奨が再開されています。WHOや厚生労働省もその有効性と安全性を認めています。
HPVワクチンと検診の違い
子宮頸がん検診は「早期発見」が目的で、既にがん化した細胞の有無を調べます。
一方、ワクチンは「予防」が目的で、がんの原因となるウイルス感染を未然に防ぎます。どちらか一方では不十分で、両方を組み合わせることが子宮頸がん対策として最も効果的です。
公費助成とキャッチアップ接種
HPVワクチンは小学6年生から高校1年生相当の女子が定期接種の対象となり、公費で無料接種が可能です。
また、1997年4月2日~2009年4月1日生まれの女性は「キャッチアップ接種」の対象でした。
キャッチアップ接種は2025年3月末で終了しましたが、この期間に1回以上接種した方については、2026年3月末まで公費で残りの接種を完了できる経過措置が設けられています。一度も接種していない方は自費となりますが、今からでも検討する価値があります。
ワクチン接種を検討するタイミング
ワクチンは「HPVに感染する前」に接種することが最も効果的です。そのため、性交渉を経験する前の年齢での接種が推奨されます。
すでに成人した女性も、接種によって新規感染を予防する効果は期待できます。接種スケジュールは年齢やワクチンの種類によって異なりますので、かかりつけの医師に相談すると安心です。
子宮頸がんは予防できる数少ないがんのひとつです。検診とワクチンは役割が異なるため、両方を組み合わせることでリスクを大きく下げられます。特に公費助成の対象となる方は、期限を意識して早めに接種を検討することが大切です。正しい情報を知り、自分や家族の将来を守るために後悔のない選択をしましょう。
参考文献
- HPVワクチンの接種制度 MSD製薬
- ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンのキャッチアップ接種について 厚生労働省


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