健康コラム

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子宮頸がんは女性の誰しもが発症するリスクのある病気です。
そのため、定期検診を受け、子宮頸がんの有無を確認したり、HPVワクチンを接種し、予防に努めることが大切です。

本記事では、子宮頸がんの症状や原因、治療法について解説します。
がんが進行し、取り返しのつかない事態に発展する前に、適切な予防法を実践し、自己管理に努めましょう。

子宮頸がんとは

子宮頸がんとは、子宮頸部（子宮下部の管状の部分）に生じるがんです。
子宮頸がんは、子宮がんの約7割程度を占めるとされています。

もともと発症のピークは40〜50代でしたが、近年では20〜30代の若い女性に増えてきており、30代後半がピークとされています。

国内では2000年以降、患者数や死亡率が増加しており、毎年1万人の女性が子宮頸がんを発症し、約3000人が死亡しているのが現状です。

子宮頸がんを発症すると、初期では自覚症状がないものの、進行するにつれて以下の症状が現れる場合があります。

• 下腹部の痛み
• 性行為の際の出血
• 月経以外の出血
• おりものの増加

上記に該当する方は、速やかに婦人科を受診しましょう。

子宮頸がんの原因はHPV

子宮頸がんのほとんどは、ヒトパピローマウイルス（HPV）と呼ばれるウイルスの感染が原因とされています。

HPVは、女性だけでなく男性にも感染するおそれのあるウイルスです。

女性の場合は、性的接触により子宮頸がんに感染します。

性交経験のある女性の過半数は、一生に一度は感染する可能性があるとされています。

HPVに感染すると、約90％の人は免疫力でウイルスを自然に排除できますが、残りの10％の人の場合はHPV感染が長期間持続するでしょう。

HPVが体内に残り続けると、異形成と呼ばれる前がん病変を経て、数年に渡って子宮頸がんに発展するケースがあります。

子宮頸がんの治療法

子宮頸がんの治療法は以下のステージごとで異なります。

• 進行期1A1期
• 進行期1A1期〜2B期
• 進行期3期・4期・再発時

それぞれのステージごとで、患者さんの容態を見ながら、本人の要望に沿った治療法を選択する必要があります。

進行期1A1期

妊娠・出産の希望がある場合は、子宮を温存するために、子宮頚部円錐切除術（子宮の入口のみを切除する）を実施します。

一方で、子宮を残す希望がない患者さんの場合は単純子宮全摘術（子宮のみを摘出）が適応されます。

子宮頸部円錐切除術の場合、子宮を残すことが可能なため、将来的に子どもを産むことが可能です。

しかし、手術により子宮頸部が短くなると以下のデメリットが発生するケースがあります。

• 早産のリスクが高まる
• 子宮の入口が狭くなって月経血が外に出にくくなる
• 不妊のリスクが高まる

進行期1A1期〜2B期

がんが子宮周辺の組織に広がったり、目に見えるほどの塊になったりしている時期です。
治療法としては、単純子宮全摘術や広汎子宮全摘術が挙げられます。

広汎子宮全摘術とは、子宮組織やリンパ節、卵巣や腟の一部を摘出する手術です。
想定される後遺症としては、卵巣機能消失によるホルモン欠落症状や下肢のリンパ浮腫、排尿障害などのリスクがあります。

手術を希望しない場合の治療法としては、放射線の単独療法や抗がん剤の点滴、放射線治療を併用する同時科学放射線療法があります。

放射線治療の副作用としては、腸閉塞・皮膚炎・下痢・胃腸障害などがあります。

進行期3期・4期・再発時

がんが骨盤や腟に広がり、膀胱や直腸に進展していたり、肝臓や肺などへ転移していたりする場合は、以下の治療法が選択されます。

• 同時化学放射線療法
• 放射線治療
• 抗がん剤の服用

上記の治療法は、患者さんの体力や年齢、併発している病状などに応じて実施されます。

ワクチンの効果　予防接種を受けましょう

現在、子宮頸がんの発症を防ぐためにHPVワクチンが開発され、世界の70カ国以上のプログラムとしてワクチン接種が実施されているのが現状です。

初交前にHPVワクチンを接種することで、子宮頸がんの60〜70％を予防できると考えられています。

現に、日本や欧米先進国では、ワクチン接種によってHPV感染率や前がん病変の頻度が減少することが確認されているのです。

WHO（世界保健機関）でも、HPVワクチンの有効性と安全性を認め、初交前かつ10代前半にワクチン接種することを推奨しています。

子宮頸がんは、早期に治療すれば治癒率が高く、子宮を温存できる可能性が高まるとされている病気です。

一方で、がんが進行すると、再発率や死亡率が高まります。
対策としては、定期検診を受け、早期発見できる仕組みを作ることです。

また、HPVワクチンを接種し、一次予防をおこなうことも重要です。

少しでも身体に異変を感じた場合は、速やかに婦人科を受診しましょう。

また、ワクチンや検診について不安なことや気になることがあれば、専門の医師に気軽に相談してください。